Account Engagement（旧Pardot）でできること！機能の特徴からできない部分まで徹底紹介

2020.12.03

マーケティングオートメーションツールの1つ、Account Engagement（旧Pardot）を使うことでビジネスは、どのような恩恵を得られるのでしょうか？その点を理解するには、Account Engagement（旧Pardot）でできることやできないことを知る必要があります。Account Engagement（旧Pardot）が備えている機能を紹介して、ビジネスのどのような場面で効果を発揮するのか？特徴を紹介しましょう。

オンライン化が進む現状において、「MAツールの導入を検討しているが、導入に踏み切れていない」企画担当者にとって、導入のヒントとなることでしょう。

カスタマーエンゲージメントを高めることができる

Account Engagement（旧Pardot）のリードナーチャリング機能は、潜在顧客に有用な情報提供をくりかえし、興味関心を高めて見込み客へと育てていくステッププログラムがあります。コンテンツマーケティングの自動化ともいえるリードナーチャリング機能は、メルマガやクーポンなどをコンテンツとして配信する仕組みです。

従来の宣伝活動のように、闇雲に配信するのではなく、トラッキングによる属性をしぼったコンテンツの配信となるため、送り先顧客に違和感を持たれないことが期待できます。

リードナーチャリング機能により設定されたコンテンツ配信は、顧客との関係性を深めたカスタマーエンゲージメントスコアを上げることにつながるでしょう。

商談管理ができる

Account Engagement（旧Pardot）では、商談管理をマーケティングレポートや売上レポートにまとめることができます。プロスペクトライフサイクルレポートを活用して、新規ユーザー（匿名ビジター）からプロスペクトとして商談や受注状態を確認可能です。

営業の健全なセールスサイクルを可視化できるレポートでは、プロスペクト数や商談数、受注数など件数が確認できます。さらに、外部の連携ツール「Sales Cloud」を活用することにより、マーケティングとセールスを一元化した商談作成ができるでしょう。

またAccount Engagement（旧Pardot）により、マーケティング部門の分析指標となるWebトラッキング評価（Webページの閲覧分析）などを営業部門も同時に共有することができます。つまり、Account Engagement（旧Pardot）のデータ解析は営業活動における商談時の情報量に大きく貢献できるようになるのです。

ターゲットを絞ったメール配信ができる

Account Engagement（旧Pardot）では、パーソナライズドメール配信によりターゲットを絞ったメール配信ができます。パーソナライズドメール配信は、A/Bテストによる効果測定で抽出したデータをもとにメール配信のターゲットを選定していくのです。その選定結果により、ユーザーの興味関心の高いメルマガやキャンペーンを配信することができます。

ドリッププログラム

Account Engagement（旧Pardot）のメール配信は、ドリッププログラムの設定により、見込み客に寄りそったコンテンツ提供ができるでしょう。Account Engagement（旧Pardot）のドリッププログラムでは、見込み客の行動履歴データによりカスタマイズされたメール配信ができます。

ドリッププログラムは、見込み客の「メールの開封行動」や「メール内リンクのクリック」など、行動履歴データをプログラムに設定可能です。

大量のメール配信を瞬時に送ることができる

Account Engagement（旧Pardot）は、大量のメール配信でも遅延なく送ることができます。メール配信では、無事に到達するか心配して、複数回に分けて送信する必要がないのです。

社内での連携の自動化

Account Engagement（旧Pardot）は、育成したリードを適切な状態で営業に引き渡せることができます。制約の可能性が高いリードを営業に連携することができるため、営業効率や商談率を高めることになるでしょう。

リードの動向追跡

Account Engagement（旧Pardot）は、Webトラッキング機能により、Cookieを追跡してリード育成から商談までのプロセスを作成できます。リードの動向追跡では、見込み客の関心にすり合わせたコンテンツ作成に必要なデータを抽出が可能です。

動向追跡では、Webトラッキング機能による見込み客のWebページの閲覧行動から、「見込み客がどのような経路をたどって入力フォームに登録したか」を確認することができます。ちなみにAccount Engagement（旧Pardot）のCookie保有期間は10年あり、長期間検討中の見込み客も分析対象になるのです。

客観的なリードの状態を評価できる

Account Engagement（旧Pardot）は、リードの状態を客観的に評価できます。グレードとスコアを合わせたスコアリング機能により、見込み客を振り分けていくことが可能です。

スコアリング機能

スコアリング機能では、見込み客を評価して優先度を設定します。それにより、それぞれのアクションへの取り組み内容を決定できるのです。

機能と料金の関係性から検討できる

Account Engagement（旧Pardot）は、各料金プランで使える機能を明確にしてあるため、機能と料金の関係性から「自社に必要なグレード」で検討しやすくなっています。Account Engagement（旧Pardot）の機能と料金の関係は次の通りです。

・Growthプラン　月額150,000円
・Plusプラン　月額300,000円
・Advancedプラン　月額480,000円
・Premiumプラン　月額1,800,000円

Growthプランでは、Account Engagement（旧Pardot）のマーケティングオートメーション機能を主に活用できます。Plusプランでは、MA機能とアナリティクスが加わった取り組みが可能です。

最も利用されているAdvancedプランは、予測リードスコアリングや行動スコアリング、キャンペーンインサイトなどのAI機能が搭載され、施策の自動化が加速されます。

さらに、大規模企業に向けたPremiumプランは、デジタル変革と拡張を目的とするための機能されサポート体制もハイエンドな対応となるでしょう。

投資収益率の測定ができる

Account Engagement（旧Pardot）は、ROIの測定ができるため、現在の投資収益性にそったマーケティングコストを判断可能です。Account Engagement（旧Pardot）は、営業部門との連携ができることから、業績とすり合わせた成果を可視化できます。

ランディングページやフォームを直感的に作成できる

Account Engagement（旧Pardot）は、フォームやランディングページを直感的に作成できる点が特徴になります。Account Engagement（旧Pardot）は、カスタマイズ性の高い直感的なドラッグアンドドロップ操作だけで組み立て可能です。

作成したフォームなどは、送信内容も社内担当者へも自動通知される設定もできるため、社内で迅速に共有することができます。

SFAとの連携がスムーズにできる

Account Engagement（旧Pardot）は、SalesForce社の営業支援顧客管理ツールSFA（SalesForce Automation）との連携が容易です。

Account Engagement（旧Pardot）とSFAを活用することは、同社製品間の連携により、マーケティングから営業活動まで一貫した展開になります。結果的には、売上に大きく貢献することが期待できるでしょう。

CRMとMAツールの併用となる連携は、ビジネス全般のレスポンスを高めることができます。SFAとの連携は、Account Engagement（旧Pardot）の最も大きなメリットではないでしょうか。

Account Engagement（旧Pardot）でできないこと

いままでAccount Engagement（旧Pardot）にできることを紹介してきました。ここからは、Account Engagement（旧Pardot）でできない点を取り上げます。

トライアル体験ができない

Account Engagement（旧Pardot）は、無料で試せる体験期間を設けていないため、最低150,000円から導入可能なエディションを選ぶ必要があるでしょう。ただしAccount Engagement（旧Pardot）は、初期設定費用がないため、月額コストのみで導入を検討することになります。

SFA連携が前提となる分析機能

Account Engagement（旧Pardot）は、SalesForce社のMAツールだけにSFAとの連携が前提となる点が利用後の検討事項になるでしょう。その裏側には、Account Engagement（旧Pardot）とSFAの連携による成果への自信があるからです。

Account Engagement（旧Pardot）は、費用的に150,000円からと手軽にはじめられる価格設定ではありません。ただし導入開始から次の機能がすべて使えます。

・スコアリング機能
・グレーディング機能
・レポーティング機能
・フォーム・専用ページの作成機能
・Webトラッキング機能

インサイドセールスの促進が進む中、マーケティング部門からの情報提供は、効率性と確実性がもとめられるでしょう。それには、企業の保有するデータを「いかに迅速に共有できるか」が求められます。

今後ますます加速するオンラインでのBtoBビジネス商談に向けて、効率よく自動化を目指すためには、MAツールの検討を将来の社内共有に向けて考えてみたらいかがでしょうか。

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