新型コロナがもたらしたオンライン診療の拡大と今後の課題とは
目次
新型コロナウィルスの急速な感染拡大により、2020年4月にオンライン診療、電話診療について、時限的・特例的に適用範囲の拡大や算定要件が大きく緩和されました。
それにより、オンライン診療を導入する医療機関が増えつつあります。
今後、新型コロナウィルス感染症終息の目途がついても、大きな課題がでなければ、次回の診療報酬改定では、さらなる要件緩和と、新たな医療の可能性を広げる診療形態として再度見直されることが予想されます。
新型コロナウィルス感染症の流行を契機に、働き方に加え、生き方までも多様化が進みました。地域の患者ニーズに合わせて、医療機関も新たに診療方法を変えていかなければいけない時代がやってきました。
この記事では、オンライン診療についての概略とオンライン診療に与えたコロナウィルスの影響、導入後のメリットとデメリットについてご紹介します。
これからオンライン診療の導入を検討している方は是非参考にしてみて下さい。
オンライン診療とは
オンライン診療は、2018年度の診療報酬改定で創設されました。
厚労省は、『情報通信機器を活用した健康増進、医療に関する行為としての遠隔医療』について、①オンライン診療、②オンライン受診勧奨、③遠隔相談医療の3種類を示しており、このうち診療報酬において点数が設定されているのは、①オンライン診療のみとなっています。
さらに、オンライン診療では、初診以外の患者が対象で、慢性疾患を計画的に見る場合に限られています。
また、慢性疾患を計画的に見る場合においても対象疾患が限定されており、適用とならない対象外疾患があるので注意が必要です。
2020年度の診療報酬改定では、適用範囲の拡大や算定要件の緩和が実施されました。
そして、この度の新型コロナウィルスの感染拡大を背景に、2020年4月10日さらなる臨時的規制緩和が行われました。
オンライン診療の範囲
オンライン診療の範囲については、新型コロナウィルスの感染拡大を受けて、時限的・特例的な取り扱いがありますが、まずは、従来のオンライン診療の範囲をご説明します。
重要となる考え方は、「オンライン診療(遠隔診療)はあくまでも直接の対面診療を補完するものであること」、「急性期疾患の初診患者等への対応は認められていない」としたうえで、慢性疾患の計画的な診察のみ限定的に認めることとなっています。
ここで言う計画的というのは、例えば、「高血圧で、定期的に受診しており、主治医の診察を受け、処方してもらう」場合であって、「昨年も花粉症になったから、今年もどうやらなったかもしれない」といった理由で受診した場合は非計画的で診療報酬上のオンライン診療の範囲から外れることとなります。
オンライン診療の対象疾患
オンライン診療の診療報酬上の対象疾患は限定されており、糖尿病や高血圧症、慢性胃炎、てんかん等は認められる一方、アレルギー性鼻炎や蕁麻疹、変形性膝関節症棟等は認められないなど、同じ診療科でもオンライン診療対象疾患と対象外疾患があります。
2020年度診療報酬改定では、ニコチン依存症と慢性頭痛が認められ、対象疾患の幅は徐々に拡がりつつあります。
コロナウィルスにおけるオンライン診療への影響
2020年4月10日厚生労働省事務連絡において、「新型コロナウィルスの感染症の拡大に際しての電話や情報通信機器を用いた診療等の時限的・特例的な取り扱い」において、オンライン診療の要件が大幅に緩和されました。新患・初診・再診を問わず、かつ疾患も制限なく診察可能となりました。
具体的には
・新患や初診のオンライン診療を認める。
・これまでの対象外疾患についても、オンライン診療による再診が可能。
・再診料等算定回数に占めるオンライン診療割合が1割以下という制限の撤廃。
・オンライン診療の施設基準の届出は不要
上記の主だった臨時的な措置は、あくまでも一時的なものとされ、原則3か月ごとに見直すこととなっています。さらに、全国保険医団体連合会は、「初診からオンライン診療の恒久化に反対する」声明を公表しており、今後、この臨時的取り扱いがどのようになっていくかは注目です。
オンライン診療における患者ニーズ
中医協の患者調査〈https://www.mhlw.go.jp/content/12404000/000566798.pdf〉によると、オンライン診療を受けた経験のある患者は全体の10.7％と少なく、オンライン受診経験のない患者は「できるだけオンライン診療を受けたい」が4.8％、「オンライン診療の必要性を感じたことがない」が29.0％でした。
その理由について、「できるだけ対面診療を受けたい」が45.8％と多くありました。しかし、その背景には、「医師からオンライン診療を提案されたことがないため」が40.5％であったことからもオンライン診療が患者に十分周知されていない実態もあります。
オンライン診療のメリットとデメリット
オンライン診療のメリットは2つ
オンライン診療は患者側のメリットが非常に大きいと言えるでしょう。
人と人との接触が少ないため、コロナの感染を気にせず、安心して診察と処方を受けることができます。病院に行かなくて良いというのは非常に大きなメリットではないでしょうか。対面診療では、移動時間、診察や会計の待ち時間等多くの時間が取られてしまいます。
待ち時間に関して言えば、どのくらい待つのかわからないことが多く、待合室での1～2時間は、多くの人にとって非生産的な時間になるのではないでしょうか。
オンライン診療でも多少時間が前後する場合はありますが、連絡が来るまでの間、自宅等で自由に過ごして待つことができます。会計はクレジット決済で、希望すれば処方も自宅配送が可能です。日常忙しい多くの人にとって容易に受診できる利便性は大きいと思います。
病院側にとってもメリットがあります。
外来の3密を避けることができ、患者はもちろん職員の感染リスクを抑えることが可能です。これまで多忙を理由に受診を控えていた患者が新たに受診したり、定期通院を維持したりすることが期待されます。
オンライン診療を行うデメリットは情報量の少なさ
オンライン診療を進めるうえで課題もあります。オンライン診療は対面診療よりも画面越しに患者の情報を捉えるため、情報量としては減ってしまいます。特に初診の場合、正しい診断が下せないリスクが高まります。
この情報量の制限は、診察中の直接的なやり取りに限ったことではなく、患者の入退室の様子や醸し出す空気感は、カメラ越しからは捉えにくいと言われています。
先の中医協の患者調査〈https://www.mhlw.go.jp/content/12404000/000566798.pdf〉では、「対面診療と比べ、オンライン診療では十分な診察を行うことができない」と考える医療機関は30～50％で、「オンライン診療に適した状態の患者は少ない」と考える医療機関は30～45％でした。
このことからも多くの医療機関では、画面越しでのオンライン診療は、「あくまでも直接の対面診療を補完するものである」という認識が多くあるようです。そんな中でも、新型コロナウィルスの感染拡大によってオンライン診療を導入する医療機関が少しずつ増えいるのも事実です。今回の調査結果が今後どのように変わってくるか注目です。
まとめ
今回、オンライン診療の概略とコロナウィルスの影響、導入後のメリットとデメリットについてご紹介しました。
新型コロナウィルスの感染拡大は、多くの人の働き方や生き方に影響を与え、生活の多様化は加速しました。
今後、新型コロナウィルス感染症終息の目途がついても、この流れは、大きく変わることなく、オンライン診療という新しい方法を取り入れていかなければならない時代がすぐそこに来ています。新しい診療形態としてオンライン診療とどのように向き合うのか、今後、検討していかなければいけません。
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